Logistics 4.0とは、物流の世界において現下進みつつある第4のイノベーションです。IoT、AI、ロボティクスといった次世代技術の進化と活用の拡大は、物流ビジネスの根幹を変えようとしています。物流会社からすれば、従来のビジネスモデルに対する破壊的脅威であると同時に、今までにはない飛躍的成長に向けた創造的革新の契機ともなるはずです。物流ビジネスへの参入を企図する荷主やメーカーからすれば、またとない好機といえるでしょう。
本セミナーではその変化の動向を概観するとともに、勝ち残りの方向性やビジネスチャンスをご紹介します。

大型施設の建設ラッシュが続き、近年活況に沸き続けている物流不動産市場。最新設備を導入した新設拠点の利用により人手不足を補いつつ、生産性向上を図る動きが広がる一方、EC物流では都市近郊物件の活用により、商品配送の迅速性と商品保管の機動力を高める動きも出ています。物流拠点戦略がその企業の優勝劣敗を大きく左右する時代に突入したのです。
物流不動産の有力企業3社からそれぞれパネラーが参加する本パネルディスカッションでは、こうした実情を踏まえ、物流不動産市場を分析（現状と課題、将来分析）するとともに、“不確実性の時代”を勝ち抜くための物流不動産選択のポイントについても論じます。

一般社団法人運輸デジタルビジネス協議会は、運輸事業者とICTなどの様々なサービスや技術を持つサポート企業が連携して、デジタルテクノロジーを利用することで運輸業界を安心・安全・エコロジーな社会基盤に変革し、業界・社会に貢献することを目的に設立されました。
課題、テーマ毎のワーキンググループによる「運輸事業者の課題をともに解決」との取り組み（①事故撲滅　➁健康経営　③MaaS　④人材不足　⑤車両動態PF　⑥無人AI点呼　⑦業界共通PF　⑧建設業の効率化）とその成果についてご紹介します。

定常時の状況と災害時の変化、および対応について、荷主が主貿易港である阪神港を中心に関西3港と物流会社と、震災時に太平洋沿岸の国内陸運が止まった時、阪神港の機能が止まると考えられる時、これらが発生した時の打開策等のお話を伺い、荷主として止めない輸出入を検討します。

物流業界はかねてからの人手不足に加え、コロナの影響が無人化へと加速しています。ZMPは倉庫・工場内におけるあらゆる移動を無人化するITシステム、ROBO-HIロジマネを提供しています。ZMPのAGVであるキャリロシリーズ（CarriRo AD、CarriRo Fork、CarriRo Tractor 2.5T）、および、既存のフォークリフトはAGVとも接続し、全体の稼働最適化を行います。また、WMSやバース管理システムなどの既存のITシステムとの連携も行えるスケーラブルなプラットフォームとして顧客の生産性向上に貢献しています。
本日は倉庫・工場内における搬送の無人化ソリューションをテーマに、事例を交えつつご紹介します。

徐 剛
2020年、JILSロジスティクス大賞をPALTAC社と共同で受賞したシステムとSIP「スマート物流サービス」における取り組みをご紹介します。重労働である荷降ろしをロボットの活用を実現することで人間を解放するだけでなく、一つ一つの荷物のマスタデータを取得することができ、物流全体の最適化とDXを実現します。コア技術だけでなく、社会実装と普及への道筋を解説します。

中原 久根人
デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業が増える中、物流におけるDXの課題やsoucoを利用した取り組みの事例をご紹介します。

松本 隆一
経営のトップアジェンダとなっている物流デジタルプラットフォームの活用方法を事例と合わせて解説します。

物流業現場では長時間労働が課題となっており、それを解決するにはメーカーと物流事業者の共同での取り組みが必要となります。荷積み、荷下ろし横持などムダな作業時間を無くし、いかにして効率的な物流の仕組みを作り上げればよいのか、どのように物流現場の改善をはかり、人材不足に陥っている物流現場に人を集めるか、物流は大きな岐路に立たされています。
本日はその解決策について、解説します。

急上昇する「食品のEC化率」。EC参入を果たし、それを成功させることは簡単ではありません。本にもならない、ネット検索でも出てこないお話をココでいたします。今回はその中でも重要な項目、「需要予測・生産管理」、「顧客分析・販売施策」、「EC物流」について、重点的にご紹介します。
既存事業との調和を取るには需要予測は必須であり、また、どのようなアプローチで販売することが効率的であるかを、今回、キヤノンITSの分析・数理のプロが詳しく解説します。ECにとって成長の要は「物流」です。食品ECは今までの物流の作り方とは異なります。食品EC物流のパイオニア、関通が詳しく事例をもって解説します。

物流DXという掛け声の下、物流自動化・システム化にどう取り組むべきか、悩まれている企業が増えています。物流人材不足に対応するために、自動化に取り組みたい気持ちはわかりますが、一方で投資予算の制約から中途半端な自動化やシステム化に取り組んだ結果、期待していた効果が得られない企業が半分以上に上ります。
本セミナーでは安易な自動化発想ではなく、本来その前に取り組むべきことに焦点を当て、さらに最後の手段としての物流投資を失敗させないための処方箋について解説します。物流を十分理解せずにDXを目的としてしまっている企業の担当者の方、お金を掛けずに物流を効率化したいと考えている担当者の方にお勧めです。

成長し続けるEコマース市場を支えるロジスティクスとは？
お客様ニーズの多様化や国内労働力不足、新型コロナウイルス感染症の拡大など、社会の大きな変化にスピード感を持っていかに対応していくのか？
そのカギとなる、テクノロジーの活用などについてご紹介します。

我が国の物流が直面する課題は、従来からの労働力不足の問題などに加え、新型コロナウイルス感染症の流行による社会の劇的な変化も相まって、より先鋭化・鮮明化しており、こうした状況下においてはこれまで進捗してこなかった施策を一気に加速させる好機といえます。
本セミナーでは、2021年春頃に閣議決定予定の新たな「総合物流施策大綱」の内容を紹介し、昨今の大きく変化した社会環境において必須となる物流のデジタル化や機械化、物流標準化をはじめとしたウィズコロナ、ポストコロナにおいて取り組むべき施策の方向性や、それを推進するための政策について解説します。

冷凍・冷蔵倉庫における人手不足・働き方改革に向けた、ニチレイロジグループの業務革新取組み事例。
・物流現場のデジタルツインを目指したDX推進。
・自動運転フォークリフトをはじめとした、各種自動化・省力化機器の実証実験。
・全社員を巻き込んだRPA推進、RPA化業務時間：年18万時間実現までのプロセス。
などを通して、お客様へ提供する「利用体験価値」をご紹介します。

大阪府は「OSAKAしごとフィールド中小企業人材支援センター」を設置し、企業に対して人材確保の支援や求人情報の掲載など、様々な施策・マッチング事業に取り組んでいます。
その一環として、既に2,000社以上が活用している「企業診断」を、府内企業に対して普及活動を行っています。「企業診断」は企業の人事における課題を可視化できるものであり、この診断の一つに社員の適性を測る機能があります。この企業診断結果や適性診断機能を活用して、どのように社員の戦力化や長期定着へと結びつけるかをご紹介します。
人材確保・育成・定着に課題をお持ちの皆様、是非ご聴講ください。

昨今の物流業界は、労働人口の減少、物流量の増大、重労働の多い労働環境などの問題を抱えています。弊社では積極的に最先端の自動化技術を取り入れ、AI技術やロボティクスを駆使した次世代型物流センターとしてRDC新潟、RDC埼玉を稼働させました。これらの物流センターでは、生産性向上による省人化と高効率・高精度な物流を実現しています。
本セミナーでは弊社における最先端技術の導入背景と実際に活用している物流システムの事例をご紹介します。

2024年度からドライバー職に対する時間外労働の上限規制が適用開始となりますが、労働集約産業である物流業界は働き方改革関連法の影響を最も大きく受ける業界です。
2024年度に向け物流業界も生き残りをかけ、大胆な施策を採ります。その際、荷主と物流会社の関係はどうなるのか？荷主として、2024年度までにやらなければならないことは何か？やらなければ経営に及ぼす影響は？荷主企業の経営企画部門役職者/物流部門役職者の皆様に向けて、必見の内容をお伝えします。

我が国で初めてのGDP（医薬品の適正流通）ガイドラインが2018年12月に厚労省より発出され、以来GDPへの関心が高まっています。講師は本ガイドライン制定のための厚労省の研究班で活動した経緯があり、その経験をもとにガイドラインの概要と運用する上での要点、ならびに流通過程における品質保証のための考え方を解説します。特に本ガイドラインの基本となる品質システムの構築と維持、ならびに実務上の課題として議論されることが多い流通過程における温度管理のポイントをご紹介します。
流通過程における品質保証は、医薬品のみならず全ての物品に共通して必要です。本セミナーが流通関係の多くの方々のご参考となることを期待しています。

運賃動向や省人化対策・自動化など、今、最も気になるメガトレンドについて、船井総研ロジ株式会社 取締役常務執行役員の赤峰 誠司が独自の分析と理論を用いて解説します。
ロジスティクス専門のコンサルティングファームである船井総研ロジ株式会社の物流コンサルタントが、日々のコンサルティングを通してルール化した「実践的なノウハウ」と「具体的成功事例」を踏まえた物流業界の最新動向をお伝えします。

次世代物流センターの事例をご紹介します。某通販企業様ではコンベヤラインの刷新に伴い、集荷から方面別仕分けまでを独自に自動化したAGV「T-Carry system」を新設し、物流のオートメーション化を実現しました。また、某アパレル向け物流センター様では集約ピッキングにAGVを導入し、商品仕分けヤードまでの自動搬送を実現。コロナ禍において、ソーシャルディスタンスを確保しつつ、安全かつ安定した事業運営をしています。
各企業様が次世代物流センターを構築された背景を導入効果も交えてご紹介します。

経済産業省では、サプライチェーンに内在する様々な課題の解決と新たな価値の創造を実現するため、最新技術を活用し、物流・流通をスマート化することを目指しています。
本セミナーでは経済産業省が取り組むサプライチェーン全体の最適化に向けた施策について解説します。

自動運転、ドローン、AI、ロボット、省人化機器など、多くのテクノロジーがロジスティクス分野でも活用されはじめたことにより、大きな変革が起きようとしています。しかし、それだけで持続可能な社会のサプライチェーンと言えるのでしょうか？標準化やシェアリングも必要でしょう。そして、計画精度を向上させて無駄な生産、無駄な保管、無駄な輸配送を極小化することも必要です。
皆様と一緒に考えて、少しずつでも実行していける切っ掛けになるような話をさせていただきます。

慢性的な人手不足をはじめ、消費者ニーズの高度化や多様化、配送短期化、人件費や運送費の高騰など、物流・Eコマースを取り巻く環境は厳しさを増しています。そして、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による人々のライフスタイルやワークスタイルの大きな変化は、物流の急増をもたらすと同時に社会インフラとして物流・ECの価値を浮き彫りにしました。
本セミナーでは、北米を中心とした海外の「WAREHOUSE 4.0」と呼ばれる最新動向を考察するとともに、withコロナで加速する物流DXに求められることやその未来を解説し、紐解いていきます。

お客様の利便性向上のために「即納体制」、「物流の質と効率」、「人材育成」の3つを強化し、デジタルとメカを駆使して、ネット、リアルの双方でお客様のニーズに100％でお応えしたいと考えています。「即納体制」とは、品揃え、デリバリー、デジタルツールの3つの要素からなり、それぞれを強化することで「今欲しい」にお応えします。「物流の質と効率」とは、庫内マネジメント、機能別センター、マテハン設備の要素からなり、それぞれを強化することで物流の最適化を図ります。最後に物流を支えているのは、結局は「人」であり、トラスコ中山は人材育成も重要な投資として考えています。